近年スマートフォンが普及したこともあり、固定電話を使用することが少なくなりました。さらに追い打ちをかけるように、個人情報保護によって連絡網がなくなり、さらに電話帳への記載もなくなりつつあります。このような状況から固定電話がなくても生活する上では支障がなく、逆に通話をしていなくても基本料金が毎月発生してしまうので、解約すると考えることが多いです。
NTT固定電話の解約方法は、東日本と西日本では若干手続きが異なっており、まずは局番無しの116に電話をします。音声案内に従って進めていきますが、電話でなくてもインターネットからも解約の申し込みをすることができます。ただしインターネットからの場合のちに担当者から電話がかかってくるので、二度手間となることが多く、手軽な方法とは言えません。解約する場合、担当者から休止、もしくは中断はどうですか、と聞かれますが必ず契約を解除したいと伝えるようにしてください。東日本においては休止にしてしまうと次に使用するときに電話番号が変わる可能性があり、電話を止める工事費、再開する工事費がかかってしまいます。中断においては同じ電話番号を使用することができますが、休止と同じように止める時と再会するときに工事費がかかることがあり、月の使用料は今まで通りかかります。解約をするのか中断、もしくは休止をするのかをしっかりと決めてから解約に関しての電話をするようにします。
ただし固定電話を解約するにあたって注意点があり、固定電話の解約というのは工事費はかからないものの、電話番号や電話加入権を手放すということになります。さらに固定電話は使われなくなってきつつも、クレジットカードの申し込みなど信用度が大変重要な手続きの場合、固定電話の有無が判断材料になることもあります。さらに災害時にはスマートフォンなどの携帯電話はつながりにくかったり、防災・防水対応でないものもまだまだたくさんあり、固定電話の方がつながりやすい状況でした。もちろん、つながりやすさはその時の災害の規模などにもよりますが、固定電話の場合家にいない限り出ることはできないため、すぐに安否確認をすることができないという欠点があります。
また、ひかり電話などや携帯電話と一緒に契約をしている場合、固定電話が解約できない規約になっていることがあり、無理やり解約すると料金が多くかさんでしまったり、携帯電話の割引がなくなったりすることが出てきます。一緒に契約している場合は、規約の確認をすることが大切です。